プライズネス健康経営サポート｜札幌・北海道
お電話でのご相談011-600-6048
無料相談
プライズネス健康経営サポート｜札幌・北海道
「ベテランが1人休むと、現場が止まる」——そうなる前に。誰が・どの作業で・どんなリスクを抱えているかを国家資格者が評価します。60歳以上の従業員が1名以上いる中小企業は、エイジフレンドリー補助金（上限100万円）の対象になる可能性があります。
1つでも当てはまる企業さまは、早めの対策で休業コストと労災リスクを大きく減らせる可能性があります。
1つでも当てはまったら、放置せず「現状の把握」から始めましょう。
自社が対象になるか無料相談する →腰痛や転倒は、ある日突然起きるように見えて、実は突然は起きません。重い物の持ち方、前かがみの作業環境、長時間同じ姿勢、加齢による筋力・バランス機能の低下——複数の要因が静かに積み重なって、ある日「休業」という形で表面化します。
業種によって、起きやすいケガも有効な対策も異なります。理学療法士が現場の作業を実際に見て、その職場専用の対策をつくります。
自社の業種に当てはまる課題、ありましたか?
まずは3分で、職場のリスクを数値で確かめられます。
転倒や腰痛は「不注意」だけが原因ではありません。筋力・バランス能力・柔軟性の低下、疲労の蓄積、作業姿勢の癖が背景にあるケースが多く、身体機能と職場環境の両面からの評価が予防の鍵になります。これこそ、理学療法士が最も得意とする領域です。
出典：厚生労働省「令和7年 労働災害発生状況」
研修会社の汎用プログラムではなく、医療現場で身体機能の評価・回復を担ってきた国家資格者が、御社の従業員と作業を直接評価します。
すべて法人向けの予防支援サービスです（医療行為・治療ではありません）。単発でも、組み合わせての継続支援でも導入できます。
腰痛・転倒は、どれか1つだけ見ても防げません。3つの要因をつないで評価できるのが、理学療法士に依頼する価値です。
介助・運搬・立ち作業・デスクワークなどの作業動作、姿勢、作業導線、職場環境を現場で評価し、腰痛・転倒リスクを特定します。
筋力・柔軟性・バランス・歩行など、働くうえで必要な身体機能を測定。高年齢従業員の転倒リスクや腰痛予備群を早期に発見します。
腰痛予防、転倒予防、疲労対策、姿勢改善などをテーマに、実技中心で実施。朝礼・安全大会・社内研修に組み込めます。
評価結果を「誰が読んでも分かる」レポートに整理。安全衛生委員会・経営会議・補助金申請の資料としてそのまま活用できます。
月1回などの定期訪問で、評価→指導→効果確認のサイクルを継続。「やりっぱなし」にせず、職場に予防の習慣を定着させます。
エイジフレンドリー補助金など、活用できそうな制度に合わせて取組内容を整理。「対象になりそうか」の段階から無料で相談できます。
いずれも訪問・準備・資料を含む法人向け価格です。従業員数・回数・内容により変動するため、まずは無料相談でお見積りください。
令和8年度エイジフレンドリー補助金では、転倒防止・腰痛予防のための身体機能チェックや運動指導等の取組が示されています。プライズネスの支援内容と関連の深い制度です。
すべて当てはまりそうなら、対象になる可能性があります。
「うちは対象?」の段階から、無料でご相談いただけます。
身体機能チェックや運動指導等は、補助率1/2・上限額100万円の対象となる可能性があります。
申請期間は令和8年5月20日〜10月31日。専門家総合対策コース第1段階の申請期限は8月31日です。早めの準備をおすすめします。
理学療法士の視点で、職場の作業動作・身体機能・職場環境を確認し、補助金活用を見据えた取組内容の整理をサポートします。
※本セクションは制度の概要を紹介するものであり、補助金の採択・交付を保証するものではありません。
※補助金の対象可否、申請要件、対象経費は年度・事業内容・審査結果により異なります。申請をご検討の場合は、必ず最新の公募要領・Q&Aをご確認ください。
腰痛・転倒・労災リスクにつながりやすい職場の状態を、30項目で簡易確認できます。結果はそのまま無料相談の材料にもなります。
「とりあえず話を聞くだけ」で構いません。相談の場で売り込みはせず、御社が次に何をすべきかが分かる状態でお返しします。
腰痛・転倒・休職・労災のうち、御社の業種と従業員構成で最初に手を付けるべきリスクがどれかを整理します。
60歳以上の従業員数・事業年数などをお聞きし、エイジフレンドリー補助金の対象になりそうかの見立てをお伝えします（採択を保証するものではありません）。
予算と現場の状況に合わせ、セミナー1回から始めるか、訪問評価から入るか、無理のない導入プランと概算費用を提示します。
企業規模・職種・予算に合わせて、導入しやすい形をご提案します。相談したからといって契約の義務はありません。札幌・北海道の企業さまからのご相談をお待ちしています。